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マンションの玄関ドアの交換時期、費用、補助金などについて解説

更新日:2024年09月04日(水)

お住まいの部屋の玄関ドアは「共用部」であることが一般的です。玄関ドアは、お部屋の顔であり、開閉のスムーズさや密閉性は住生活の快適さに直結する要素となります。 築25~35年頃に機能的にも美観的にも交換(リフォーム)時期を迎えます。 費用は1枚あたり12~18万円が一般的であり、エリアや条件次第では少なくない補助金を活用できます。 この記事では、マンションの玄関ドアの種類、交換の時期と方法、交換(リニューアル)メリット、費用相場、コストダウン方法(補助金)などについて解説します。これらの情報が少しでも皆様のお役に立つと幸いです。

本記事のポイント
  • マンションの玄関ドアの交換時期がわかる(築25~35年が目安)。
  • 玄関ドア交換の方法やコストダウン方法(補助金)について理解できる。
  • 玄関ドアを交換することで得られる防犯・断熱性能向上のメリットがわかる。

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マンションの玄関ドアの種類

マンションなどの集合住宅における玄関ドアの種類は、主に1)片開きドア、2)親子ドア、3)両開きドア、4)引き違いドア、5)片引きドア、6)両引きドアの6つに分類されます。

一般的な分譲マンションの場合ですと大半が「1)片開きドア」が採用されていて、そのほかのドアはあまり多く見られません。

1)片開きドア

片開きドアは、左右いずれか一方向に開くドアで、価格が比較的安価であるため、一般的に最も多く見られるドアのタイプです。シンプルな構造であるため、故障が少なく長持ちするというメリットがあります。

2)親子ドア

親子ドアは、片開きドアの隣に小さな扉を設けた玄関ドアです。普段は大きな扉を使用しますが、ロックを解除すれば子扉を開けられるので、大きな荷物や車椅子などが通るときに便利です。

3)両開きドア

両開きドアは、左右両方向に開くことができるドアで、大きな荷物を運び込む際などに便利です。しかし、価格は高額で、玄関のスペースが広くないと設置できません。 

4)引き違いドア

引き違いドアは、ドアの一部が左右にスライドするタイプのドアで、スペースを有効に使えるというメリットがあります。2枚組や4枚組のものが一般的です。しかし、ガスケット※の劣化による気密性の低下が起こりやすいというデメリットもあります。

※ガスケットは、引き違い式のドアや窓に取り付けられるゴムやプラスチック製のシールのことです。ドアや窓の枠とドアや窓が密着する部分に配置され、外部からの気候の影響や騒音を軽減し、断熱性能を向上させる役割があります。

5)片引きドア

片引きドアは、ドアの一部が一方向にだけスライドするタイプのドアです。引き違いドアと同じくスペースを有効に使えますが、開口部が狭いというデメリットがあります。

6)両引きドア

両引きドアは、ドアの一部が左右両方向にスライドするタイプのドアです。開口部が広く取れるため、大きな荷物を運び込む際に便利です。しかし、引き違いドアと同様に、ガスケットの劣化による気密性の低下が起こりやすいというデメリットがあります。

ドアノブ(ドアハンドル)の種類

ドアノブ(ドアハンドル)には、「ノブ型ハンドル」や「レバーハンドル」、「プッシュプルハンドル」などがあります。最近は、ワンプッシュで開閉できる「プッシュプルハンドル」が主流になっています。また、スマートフォンやリモコンなどで操作できる電子ロック「スマートロック」が普及しています。

画像引用)YKK AP

マンションの玄関ドアの交換時期

マンションの玄関ドアの寿命は、具体的に何年で交換するという決まりはありません。ドアの種類や使用状況、環境などに左右されます。

一般的に25年から35年で交換することが目安とされています。

錆びや塗装の剥がれなど見た目の経年劣化だけではなく、開閉がスムーズではなくなる、すきま風が入るなどの状況が見られる場合は、交換を検討するタイミングと言えます。特に、古いドアは防音性能が低く、外部の騒音が室内に漏れ込みやすくなっています。

これらの問題が発生した場合は、早めにドアの交換を検討することが推奨されます。

マンションの玄関ドアの交換方法

分譲マンションの各住戸の玄関ドアは、専有部分ではなく共用部分となります。通常、玄関ドアは居住者しか使用しないため、専有部分であるように思えますが、専有部分は部屋の「内側」のみを指すため、玄関ドアの外側はマンションの共用部分にあたります。

玄関ドアが共用部分であることから、住戸ごとにリフォームとして勝手に交換することは基本的にできません。そのため、修繕費用は管理組合が負担し、マンション全体でまとめて改修されることが多いようです。ただし、管理組合に申請すれば各住戸で交換することが可能となる組合もありますので、不具合の発生などで玄関ドアを交換したい場合は、マンションの管理規約を確認の上、管理組合に申請してください。

※リビングなどの室内のドアは「専有部」になりますので、住戸ごとに個別で交換できます。

玄関ドアを交換する工事方法ですが、(既存の枠の流用が困難な場合は)主に「はつり工法」と「カバー工法」が採用されます。

「はつり工法」

はつり工法は、玄関ドアを枠ごと交換する方法です。古い枠を取り外して、新しい枠やドアを設置するため、開口部を広くしたり、開閉方法を変えることできます。一方、壁を斫る工事が必要となり、費用が高く工事期間も長くなるというデメリットがあります。

「カバー工法」

最近は、カバー工法が主流になっています。

カバー工法は、既存のドア枠を取り外さず、新しいドア枠を上から被せて取り付ける方法です。費用が安く、壁の工事を伴わないため騒音を気にせず、現場の状況次第にはなりますが、おおむね半日程度あれば簡単に交換することができます。ただし、既存の枠を残すため、既存のドア枠よりも幅が狭くなったり、段差ができたりするという点はデメリットです。なお、玄関ドアの枠の劣化が激しく腐蝕が進行している場合は、カバー工法で新しい枠を被せられないことがあります。

なお、既存の枠を流用する、既存の扉を取り外して新しい扉を設置するだけの方法もあります。

この方法では、コストを抑えることはできますが、既存のドアと同じサイズのドアしか取り付けられないため、ドアの選択肢が限られます。また、ドア枠に歪みがあったり、ドア枠自体が劣化している場合には使えません。

また、不具合の原因によっては、ドアを交換せずに塗装やシート貼り、枠の補修などで修理できるケースもありますので、一度検討してみてください。

交換(リニューアル)するメリット

マンションの玄関ドアを新しく交換する主なメリットとして下記4点が挙げられます。

1.外観デザインの改善

玄関ドアはマンションの第一印象を左右します。ヒンジ/モール部分が錆びたり、塗装/シートが劣化したドアから、最新のデザイン性に優れたドアに更新されることにより、美観は大きく改善し、ひいてはマンションの資産価値の向上にも寄与します。

2.セキュリティの向上

新しいドアは技術的に進化しており、防犯面での性能が格段に高まっています。特に、不正侵入対策としてドアに2つの鍵を付ける「ダブルロック(二重ロック)」や、ワンプッシュで開閉できる「プッシュプル錠」の採用、電子錠、指紋認証システムなどを導入することで、不正な侵入を防ぐことが可能になります。

3.省エネ効果

新型のドアは、断熱性や遮音性に優れており、冷暖房効率を向上させ、エネルギー消費を抑制することができます。これにより、長期的に見れば電気代の節約に繋がります。

4.維持管理の負荷、災害時のリスク軽減

新しいドアは耐久性があり、頻繁なメンテナンスが不要です。これにより、時間とコストの節約につながります。また、耐震性もあるため、ドア枠が多少変形しても開閉が可能であり、災害対策にもなりえます。

交換(リニューアル)の費用相場

マンションの玄関ドア交換の費用相場は、規模/工法/材質により大きく変わります。

戸あたり12万円~18万円が目安となります。

玄関ドアの交換は、単に新しいドアを取り付けるだけでなく、既存のドアの撤去、周辺部分の調整など、多くの作業を伴います。また、マンションの場合、共用部分への影響を最小限に抑えるための配慮や、各種許可の取得など、戸建て住宅と比べて手間やコストがかかることも費用を押し上げる要因となります。

交換(リニューアル)のコストダウン方法、補助金

コストダウン方法で、最も大切なのは、適切な経路で、複数の事業者から相見積を取得することです。

また、近年のエコ/省エネへの関心の高まりもあり、複数の補助金があります。そして、それら補助金の金額は小さくなく、検討されることを強くオススメいたします。

※申請手続きは事業者で代行できる部分が多く、補助金の申請に慣れた事業者に発注すると、申請手続きがスムーズに行えます。

<マンションの玄関ドアに関する補助金の例(2024年4月30日現在)>

環境省:「先進的窓リノベ2024事業」
環境省:「既存住宅の断熱リフォーム支援事業」
国土交通省:「子育てエコホーム支援事業(リフォーム)」

※補助金毎に条件(例:ドアの品質)、申請タイミング、期間内の補助金額の枠が存在するため、それらに応じた計画、申請手続きを行う必要があります。

※計画、申請手続きは事業者で代行可能な部分が多いです。補助金の申請に熟知し、手続きに慣れた事業者に発注すると、確実に補助金が取得できる、申請手続きがスムーズに行える等のメリットがあります。逆に、計画、手続きに不備があると、期待していた補助金を受領できないリスクもあります。

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本記事の著者

鵜沢 辰史

鵜沢 辰史

信用金庫、帝国データバンク、大手不動産会社での経験を通じ、金融や企業分析、不動産業界に関する知識を培う。特に、帝国データバンクでは年間300件以上の企業信用調査を行い、その中で得た洞察力と分析力を基に、正確かつ信頼性の高いコンテンツを提供。複雑なテーマもわかりやすく解説し、読者にとって価値ある情報を発信し続けることを心掛けている。

本記事の監修者

別所 毅謙

別所 毅謙

マンションの修繕/管理コンサルタント歴≒20年、大規模修繕など多くの修繕工事に精通。管理運営方面にも精通しており、アドバイス実績豊富。 過去に関わった管理組合数は2千、世帯数は8万を超える。 メディア掲載「WBS(ワールドビジネスサテライト)」、「NIKKEI NEWS NEXT」、「首都圏情報ネタドリ!(NHK)」、「めざまし8」、「スーパーJチャンネル」。

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